ふるさとRe:Boot研究所

本当のふるさとを愛するために今私たちの出来ること

インフルエンサーに関する考察

約4分
インフルエンサーに関する考察
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昔ながらの広告戦略

今でも地域の市町村の広報はふるさとのPRを行なう以上、広告代理店を使うものだと思い込んでいる地域は多いと思います。画で有名になった某県はそのエリアの動画でバズったものは(大ブレイクしたものは)すべて某大手広告代理店を使ったものであるのを見るとその広告代理店神話は未だに根強いものがあります。(その県は人口減少率もかなり危機的状況だったのでその必死さもあってのことだと思います)

広告代理店を使った結果

ところで、その地域はその戦略を通して果たして期待通りの結果を手にしたと思いますか?残念ながらそれは無理だったと思います。なぜなら広告代理店の行なうPRはポスターや動画やテレビCMなどがメインです。その形態は20世紀からほとんど変わっておりません。人口が減少して行く日本においてバブル時代と変わらないレベルでの広報を繰り返す姿は、もはや悲壮感すら感じませんか?

21世紀の当たり前

今の時代はネット全盛なのは言うまでもありません。スマホの普及率を考えたらネット戦略を考えない手はありません。もちろん広告代理店もそれを考えたネット戦略を行なっていますが、それでも限度があります。会社を動かす以上、利益率を最大にするためにはあれこれと手間をかけるわけにはいかないのです。しかしそれ以上の結果を求めたいのであれば絶対に効果を測定しないわけには行かないはずです。ところが効果もロクに確認しないまま広告代理店にPRを丸投げしてしまうのが現代の公共機関が行なうPRと言っても良いでしょう。

なぜ動画を作りっぱなしなのか?

単に美しい動画、キレイな動画、お偉いさんが延々と話す光景を動画にしてもそこには限度があります。再生率が上がらなければ面白くないのでいつしか忘れ去られて消えて行きます。しかしなぜその動画がダメなのか?を考えません。YouTubeを見てみましょう。人気ユーチューバーはどんな内容を配信しているでしょう?面白い動画はどう撮影しているでしょうか?

 

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最近、軽トラの荷台にキャンプ用の「キャンパーシェル」を乗せてキャンプするのが流行っています。しかもその「キャンパーシェル」は自作するのですが、その過程を動画にしている人がたくさんいます。その動画の再生率を追跡すると意外なほどに少ないのです。もちろん人気の動画はありますが、作り方よりどれだけ面白いことを言うか?面白いことをやっているか?の方が再生されるのです。役に立つ、ためになる動画は見てもらえないのです。

まとめ

現在、日本の女性ユーチューバーのチャンネル登録数を計算してみると面白いことが見えて来ます。トップ10のチャンネル登録者数を合計すると600万人をオーバーするのです。実に日本の人口の5倍以上です。彼女たちのほとんどが事務所に入っていると思いますが、彼女たちは自分たちの足で歩き自分たちの目線で取材し動画を撮影しYouTubeにアップします。(脚本家はいるかも知れません)メディアの必須条件である「誰が取材したのか?「どんな風に取材したのか?」が明確に出ているわけです。この顔出し、ガチ取材はたくさんの再生率を目指す以上必須の条件です。その意味において今後も高額な広告費を広告代理店に支払い続けるのか?ユーチューバーを相手にPRの協力をしてもらうのか?効果を想像して頂きたいと思います。きっと想像以上に衝撃的な結果を観ることが出来るでしょう。

 

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About The Author

代表katoP
katoP(Pはプロデューサーの略)
神奈川県生まれ。
神奈川の県央部の高校を卒業し東京にて大学を卒業。
20世紀を不動産業と金融機関交渉代行を仕事として過ごす。
(主に賃貸と都市銀行との交渉)
21世紀に入り町おこしのプロデューサーを始め、独自メディアの編纂やコストを減らした広報手段等をアドバイスしてきた。
創刊した広報誌の編集長は軒並み2年以内に各都道府県の知事と対談しTVに出演、中には世界規模の活動に成長した組織もある。
このたびその活動を元に日本中で行われる町おこしの実体と検証、また主に学生たちの町おこし活動をまとめ、各地の町おこしの参考実例集を作るべく「ふるさとRe:Boot研究所」を立ち上げた。
各メディア記事と実例を元に、独自の視点でのイノベーションを提案するスタイルにファンも増加中!!

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